エステサロンを開業する際のリスクと売上の秘訣｜開業に必要な準備・実績について解説
エステサロンの開業について解説されている記事はさまざまありますが、本記事では、業務用脱毛機メーカーが開業に必要な知識を解説します。
サロンの経営を安定化させるためにはリスクへの備えが必要不可欠です。開業したとしても経営が上手くいかなければすぐに廃業に追い込まれてしまいます。
そのため本記事では、
・エステサロンの開業に必要な知識
・エステサロンを開業する際のリスク
・エステサロンで売上を作るための秘訣
・エステサロン経営で役立つ予約・顧客管理システム
について解説していきます。
エステサロンの開業前に必要な知識
開業に必要な知識はどのようなものがあるでしょうか。
一般的には、以下のようなものが挙げられます。
- エステサロンを開業するために必要な資格の有無
- エステサロンを開業するために必要な届出の有無
- エステサロンを経営するうえでの最大のリスク
前提としてエステサロンは医療機関ではないため、国家資格など難易度の高い資格を保有する必要はありません。
ここでは開業前に必要な知識について説明します。
エステを開業するのに資格はいらない
エステサロンの開業には、必須の資格というものはありません。
そのため知識やノウハウがゼロの状態からでも、エステサロンの開業は可能です。
サロンで施術をするスタッフを「エステティシャン」と呼びますが、エステティシャンについても公的な資格ではなく単なる呼称に過ぎないのです。
美容業界には民間資格が非常に多く存在しますが、民間資格は開業に必須の資格ではありませんので、資格がなかったとしても開業できます。
ただし資格の有無はサロンのブランディングや集客にも影響を及ぼしますので、開業・経営するサロンにあわせて民間資格を取得することも戦略のひとつです。
資格が欲しい人は『日本エステティック協会の資格制度』を取得
エステサロンの開業に資格は必要ありませんが、「資格がひとつもないエステサロン」と「資格を取得しているエステサロン」とでは顧客から得られる信頼には差があります。
未経験からでも開業しやすいエステサロンだからこそ、顧客を安心させられる店舗環境を整備することは安定した経営にもつながります。
特に多くのエステサロンで取得されている資格を管理・運営している日本エステティック協会では、専門的な知識やテクニックを身につけることができると評判です。
日本エステティック協会は会員制で、会員に入会すると以下のような資格制度を受けることができます。
- AJESTHE認定エステティシャン
- AJESTHE認定上級エステティシャン
- AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー
- AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン
- AJESTHE認定ボディエステティシャン
詳しくは公式ホームページを確認してください。
https://ajesthe.jp/esthetician/
顧客にアピールしたい内容によってどの資格の認定を受けるべきか検討することをおすすめします。
エステティックの基本知識に加えて、技術力・専門性の高さによって各資格の難易度も異なるようです。
なお試験は筆記試験（年2回）と実技試験の2種類があり、どちらもクリアしなければ認定を受けられません。
知識だけでなく質の良いサービスを提供できる人材であることの証明になるため、エステ業界でも重要視されることが多いとされています。サロンによっては、資格保持者には未経験者よりも待遇の良いインセンティブ制度を設けていることもあります。
上記の資格以外にも「AJESTHE認定衛生管理者」という資格もあります。
こちらは実技試験はなくe-ラーニングに合格することで取得できる資格で、エステティックの衛生基準を習得することができます。
エステサロンでの接客・サービスは基本的に顧客の肌に触れることで施術をおこなっていきますので、安全で清潔な環境やサービスを提供すること（衛生管理）は必須知識です。
不潔・不衛生なエステサロンには顧客は集まりませんので、習得しておく価値のある資格であるといえます。
エステサロンを開業するために届出は必要
エステサロンの開業に資格は不要ですが、届出はしなければなりません。
エステサロンに限らず、開業をする場合は税務署に開業届（開業届出書）を提出する必要があります。
ただし、この開業届はいつでも自由に提出できるわけではありません。
所得税法第229条により開業届の提出は開業から1ヶ月以内と定められているため、速やかに提出する必要があります。（提出期限が土曜日・日曜日・祝日等にあたる場合は、これらの日の翌日が期限となります）
ちなみに開業届を提出することで経営者には以下のようなメリットがあります。
- 確定申告時に特別控除額が白色申告よりも多い青色申告の利用が可能になる
- 屋号で銀行口座を取得できる
また開業届を提出する税務署は確定申告を行う税務署に提出する必要があります。
あらかじめ税務署の所在地を調べておくことをおすすめします。
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安定した収入を確保しづらい
エステサロン経営の一番の難しさは、全てのエステサロンが必ずしも安定的に売上を作ることができない点にあります。
特に開業から1年が最大の難関といわれており、開業から1年以内に閉店するエステサロンは全体の60％以上ともいわれています。
エステサロン経営は無資格でも届出さえ出せば始められるため開業の敷居が低いのですが、それゆえに立地が良い場所であればエステサロンも乱立しやすくなり競合サロンが増えます。
個人店はもちろん大手のフランチャイズ店舗も多いため、結果的に顧客の取り合いになりやすいのです。
ですがその一方で、開業からほどなくして安定した売上を立てているエステサロンがあることもまた事実です。
短期間で廃業に追い込まれないようにするためにも、開業前から「いかに収益の安定化を図るか」を見定め、戦略的に開業することが非常に重要です。
- 開業からどれだけ早期に顧客獲得できるか？
- 新規顧客を高い確率でリピーターにできるか？
これらはすべてのエステサロンにおいて安定した収益に必要不可欠な要素といえます。
また災害などの天変地異ではやむを得ない場合も多いですが、そうでなくとも季節ごとのイベントがない時期などによっては客足が遠のく可能性が高いです。
そうした閑散期であっても定期的に利用いただけるような顧客をどのように確保するかもサロンの戦略のひとつです。
なお個人経営のエステサロンに比べてフランチャイズでのサロン経営は、早期の顧客獲得の難易度は若干低いといえます。
なぜなら、後ろ盾となっている大手サロンのネームバリューがあるため、既にサロンの屋号自体は認知されているためです。
その分収入の安定化は図りやすいのですが、フランチャイズであるがゆえに独立開業に比べて自由度は低いので、デメリットにもなりえます。
特にエステの施術メニューや価格設定・制服・就業規則などがあらかじめフランチャイズ契約のなかで決められているケースも多いので、注意が必要です。
全国でエステサロンは大小合わせて2万店以上
全国にあるエステサロンの店舗は、大小を問わず数えると約2万店以上といわれています。
今やエステサロンは女性のものだけでなく、男性に特化した美容サロンも増えつつあります。
美容のニーズも多様化しているため、サロンの差別化が重要視されていることも店舗数の多さの理由です。
大手のフランチャイズ・チェーン店は今や主要都市部の各駅にあるといっても過言ではありません。加えて個人経営のマンションの一室で開業するエステサロンもあり千差万別です。
1年以内で閉業するエステサロンが全体の60％を超えるとのことでしたが、さらに3年以内では90％以上が閉業しているのが現状です。
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価格競争になりがちである
エステサロンが価格競争になりやすいのは、開業のハードルが低いことから近隣エリアに競合サロンが乱立するためです。
競合サロンが多いなかで顧客側からするとサービスの違いが見えづらいので、よほど施術の方法や内容に強いこだわりがない限りは、同じエリア内であれば「どうせならよりリーズナブルにエステを受けたい」と考える心理が働きます。
特に新規顧客の場合はサービスの質が不明な状態で来店するので、優先的にお得感を求める低価格へのニーズが生まれやすいのです。
そのニーズを満たすため初回限定価格という破格のメニューが生まれます。
大手ブランドのフランチャイズ経営のエステサロンでは「初回限定500円」「初回限定1,000円」などお試し価格を提示しPRするケースが多く見られます。
こうした戦略は新規顧客の集客には有効ですが、個人経営のエステサロンで同じ方法でメニュー展開や告知をすると提供する施術サービスの質の低下を招いたり、あるいは明らかな赤字に陥ることもありリスクを伴います。
業態上どうしても価格競争になりやすいことを念頭に置きつつも、損益分岐点を割らないようバランス良く経営することが必要です。
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エステサロンを開業する際のリスク
資格の必要もなくマンションの一室からでも始められるため「開業しやすい」といわれるエステサロン経営ですが、すべての経営者がエステサロン経営で成功できるとは限りません。
エステサロンの開業に伴うリスクには、以下のようなものがあります。
- 初期費用がかかる
- 毎月の固定費がかかる
- 集客に苦戦する
- リピーターを増やすのがむずかしい
ここではそれぞれについて詳しく説明します。
開業には資金がかかる
開業にあたり必要な初期費用（イニシャルコスト）がどれほどの額になるのかを把握せずに開業準備を始めてしまうことは、リスクになりえます。
開業のイニシャルコストの最低額や相場も開業するエステサロンによって大きく異なりますので把握しづらいのですが、サロンのコンセプトや営業形態、独立開業なのかフランチャイズ経営なのかなどによっておおよそ必要な項目は洗い出すことができます。
とはいえ、重要なのは「その費用・金額が一般的に必要かどうか」ではありません。
サロンのコンセプトもふまえて開業後の施術や店舗運営に必要かどうかという視点で漏れがないよう準備することを心掛けましょう。
初期費用だけで開業資金を使い切ってしまうことのないよう、余剰資金を残して開業することも忘れてはいけません。
初期費用を把握する
一般的な初期費用は以下のとおりです。
- （フランチャイズ経営の場合）フランチャイズ契約金
- マンションやテナントの敷金・礼金
- サロンの内装費
加えて備品類として施術に必要な美容機器類や業務用化粧品・タオル・ガーゼ・スポンジなどの衛生用品、顧客をお迎えするのに必要なハンガーやスリッパ等、連絡手段としての通信機器類（インターネット環境、電話、FAX、PC・タブレットなど）も必要です。
また、実際に施術には使用しませんが、オープンを告知して集客を図る必要があるため広告宣伝費もかかります。
直接施術には影響がなくとも洗濯機・冷蔵庫・電子レンジ・掃除機・オーディオプレーヤーといった家電はほとんどのサロンが用意しています。
エステメニューによる売上のほか、ホームケア用の化粧品を置くサロンも多く、在庫を開業から用意しておく必要もあります。
なかでも内装費はサロンのコンセプトに影響を与える重要な要素のため、こだわりを追及すると高額になりやすいです。
また高性能・高機能をサービスのアピールポイントとしたいがために最新の高額な美容機器を導入すると、初期費用が想定以上にかかってしまう場合もあります。
必要以上に初期費用をかけてしまうと黒字化までの道のりも長くなり、開業後の経営を苦しめる要因になります。
初めのうちはベッド数1〜2台が確保できるスペースを目安にサロンの店舗を構えれば、オープン当初の集客が少しずつであっても初期費用の回収がしやすいためおすすめです。
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毎月かかる固定費
初期費用がかさむのは事実ですが、毎月の固定費も軽視できません。
特に一般的に入居するテナント賃料（マンションでの店舗経営の場合は家賃）や施術スタッフの人件費などは、大きい金額の固定費になりやすいです。
さらに施術にかかるジェルやローションなどの消耗品としての業務用化粧品であったり、タオルなどリネン系の洗濯や消耗も激しく思った以上に費用がかかります。
最近はオールハンドのエステサロンは珍しく、多くの美容サロンで業務用美容機器を導入していますが、聯卓契約で使用する場合はリース代も固定費になります。
固定費は毎月コンスタントに支出される販管費なので、固定費を抑えることが利益を増やすことにつながります。
売上を立てても赤字になってしまっては意味がないため、削れる範囲で固定費を抑えて安定した経営を目指しましょう。
具体的に固定費を見直す場合は、以下のような点に注目することが多いといわれています。
- 売上に対して賃料の比率が高すぎないか
- 余剰人員を配置していないか
（稼働できるベッド数に対して明らかに多すぎるスタッフの人数ではないか）
- 最新モデルの業務用美容機器は本当に必要か
- 不要なタイミングで出稿される広告を定期的に出していないか
また開業する場所によって固定費の内容が異なるため、以下でそれぞれ解説します。
マンションで開業した場合
マンションの一室を借りて開業する場合は、部屋の家賃と必要に応じて駐車場代がかかります。
家賃はサロンの立地によって大きく変動しますので、主要都市の駅であれば駅近になるほど高額になり、駅から離れたり人通りが少ない場所であるほど安くなります。
立地は集客力にも大きく影響するため家賃を抑えることに固執してしまうと集客がむずかしいエリアで開業することになり、開業後に苦戦する場合があります。
駐車場があることが集客につながる場合も多く、生活圏の移動手段が車の顧客を呼び込みやすくするために月ぎめの駐車場を契約したり提携のコインパーキングを用意するサロンもあります。
集客のバランスを考えながら家賃や駐車場代を適切な額の固定費に設定するようにしましょう。
自宅で開業したサロンの場合
自宅でエステサロンを開業する場合はテナント料がかからないため、固定費の大きな削減につながります。
とはいえ自宅サロンであっても水道・ガス・電気などの光熱費であったり、インターネット料・電話・FAX・PCなどの通信費、施術にかかる消耗品の費用はかかりますので固定費は一定額を見込まなければなりません。
自宅サロンは個人経営ですので光熱費や通信費を経費として考えないこともできますが、費用がかからないわけではなく結果として支出になるため固定費としてとらえておいて損はありません。
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店舗（テナント）で開業した場合
テナント入居で事業としてサロン経営をすると賃料に加えてかかってきやすい固定費として、以下のようなものがあります。
- （自分以外のスタッフを雇う場合）人件費
- （有線などを契約した場合）店舗の雰囲気づくりのためのBGM
- 非常時に備えた警備会社との契約
- ゴミ回収にかかる費用（産業廃棄物処理・地域の有料ゴミ袋など）
- リース品（観葉植物・店舗内のマット・複合機など）
- リネンのクリーニング代
そもそも集客がうまくいかない
新規顧客の集客は、開業して間もないエステサロンの最初の難関ともいえます。
よほど戦略的に開業準備をしない限り、オープン当初から安定的な集客に成功することは容易ではありません。
やみくもに集客を増やそうとしてもそう簡単にはうまくいきません。開業前にある程度の目標値を設定することが重要です。
開業資金や当面の固定費も加味したうえで、1週間あたりの目標来店顧客数を設定してみましょう。
目標にあわせてSNS運用やチラシ・フリーペーパーの配布・インターネット広告などのプロモーションをおこなうことで、その後のアクションや改善がしやすくなります。
粗利を考えたメニュー単価
潜在顧客層がサロンの存在を認知し、来店を決めるまでに必ずといっていいほど確認をするのがメニューです。
メニューには施術サービスの内容とその価格が含まれますが、このメニューの設定が適切でなければ集客が見込めません。
単純に安ければ良いのではなく、エステサロンにおけるサービスは薄利多売では利益を出しにくいため注意が必要です。
顧客にとって来店の意思決定をするに足る価格設定であることはもちろんですが、経営視点では粗利を考えたメニュー単価であることも前提です。
粗利とは、売上から販管費を差し引いた額をさします。
販管費にはスタッフの人件費や、その施術にかかるジェルやローションなどの消耗品の費用、使用する美容機器の電気代等が含まれます。
一般的にはメニュー単価が高いほど粗利は増えます。
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施術クオリティ/サービス
集客に必要な要素はメニューだけではありません。
魅力的なメニューでも、実際のサービスの質が伴っていなければリピーター獲得はできませんし、クオリティの低い施術をすればたちまちクチコミで酷評を得ることになってしまいます。
反対に、クオリティの高いサービスを提供すればリピーター獲得につながり、高評価のクチコミで更に新規集客も見込めます。
メニューに記載する施術サービスとその価格に見合った品質を提供できることも重要な要素ですので、顧客の信頼が得られるよう技術やサービスにはこだわることをおすすめします。
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リピーター（固定客）が増えない
新規顧客の来店は順調でも、初回の施術後にほとんど再来店につながらなければ顧客数は先細りしていきます。
リピーター（固定客）を増やし、定期的に来店してくれる顧客が一定数つけばサロン経営の見通しが立てやすくなります。
1人あたりのエステティシャン（施術者）が担当できる1日の顧客数から稼働率を計算してみましょう。
仮に10〜19時まで9時間営業しているサロンにおいて、受付から見送りまでを含む顧客の平均施術時間が2時間、施術者の休憩時間1時間を含むと仮定します。
休憩を差し引けば施術者の稼働可能時間は8時間ですので、1日で施術できる顧客は最大4名までです。
1日4名×月20営業日の稼働で、1ヶ月当たりの最大接客数は80名となります。
新規顧客80名を集客するのは非常に骨が折れますし、毎月新規の顧客を80名獲得するというのは現実的ではありません。
予約の入らない時間も施術者には人件費が発生し、その分だけ稼働率が下がってしまいます。ところがサロンのリピーターが40名いれば、リピーターに月2回来店してもらえれば稼働率は100％です。
リピーターを増やすことは容易ではありませんが、時間をかけてじっくりと顧客と関係構築をしつつ、コンスタントに高いクオリティでサービスを提供し続けることが重要です。
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会員制度や来店促進などを行う
リピーター獲得の手段として、会員制度やチケット制などを導入するエステサロンもあります。
ビジターと会員でメニューの価格を分けたり、チケットのまとめ買いをすることで1回あたりの施術料金が割引になるなどの措置をとることで、顧客が定期的に通いやすくなる仕組みを作ります。
また施術サービスのほか、サロンでのみ取り扱うことのできる化粧品を販売することでリピーター獲得する方法もあります。
エステサロンで受ける施術サービスは顧客にとって来店の最大の理由ですが、体調不良や予定変更で一度予約をキャンセルするとそこから再来店しにくくなることもデメリットです。
化粧品は消耗品ですので、サロンで取り扱う化粧品を購入していれば、客単価も上がり購入済みの化粧品が消費されるタイミングでの再来店も見込めます。
エステサロン開業で売上を作るための秘訣
エステサロンを開業するにあたり、どのように売上を作っていくかは主にサロンのコンセプト・物件・設備や商材などのポイントをおさえておくことが重要です。
またそれらを支える事業計画書・資金調達についても事前に入念な準備をしておくことで、開業後のスムーズな収益化・黒字化が見込めます。
ここでは売上を作るための秘訣をポイントごとに紹介します。
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1.サロンのコンセプトは入念に考える
エステサロンを開業するうえで初めに考えておきたいのが、サロンの全体的な設計（コンセプト）です。
コンセプトを決めないまま開業準備を進めてしまうと、店舗の方向性が定まらないため不要な設備投資をしてしまったり顧客のニーズに合わないメニュー開発になったりするため注意が必要です。
サロンのコンセプトは想定するメインの顧客層（ターゲット）を定めるところから始まります。
性別・年代など大まかなターゲティングだけでは不十分で、たとえば30代女性がターゲットであれば主婦層中心か働く女性を中心とするかなどの職業や生活水準なども細かく絞り込んで顧客層をイメージします。
これによってサービスや料金設定、サロンの営業時間なども変える必要があるためです。
顧客層のイメージを具体化したら、その顧客層に向けてどのような価値を提供したいか考えていきましょう。サロンで提供できる価値が顧客のニーズとマッチしているかは前提として、近年は顧客がエステサロンに求めるものも多様化しています。
価値提供が具体的で他のエステサロンと差別化がなされていると集客時のアピールポイントにもなります。
差別化にあたっては出店・開業予定のエリアを下見するなどして近隣の競合となるエステサロンの情報収集をすることもおすすめです。
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2.事業計画書をつくる
コンセプトが明確になってきたら、事業計画書を準備していきましょう。
事業計画書は開業に必要な資金調達において金融機関に提出したり、国や行政からの助成金を受けたりする際に必要です。
第三者から見てもわかりやすく詳細に作成することで資金調達がしやすくなります。
事業計画書の主な記載事項は以下の4つです。
1.事業概要（経営者の経歴等/起業の動機/ビジョン、目標）
2.事業内容（コンセプト/分析/販売、仕入計画/体制、人員計画）
3.数値計画（売上/客数/原価/利益）
4.実行計画
より説得力のある事業計画書にするためには、数値計画が現実的かつ具体的に示されていると良いとされています。
また各項目で記載する内容が全体を通して整合が取れていないと、事業計画書そのものの信用も落ちてしまいます。
たとえば
- 事業計画で記載されているビジョンと事業内容のコンセプトがマッチしていない（文章に一貫性がない）
- 数値計画の毎月の売上を合計した年間売上額に誤りがある
といったことは避けなければいけません。
作成を終えた段階で見直しや修正して整合性のある事業計画書を完成させるようにしましょう。
他にも6W2Hを意識して具体的に書くことを意識すると、第三者視点でもわかりやすい事業計画書になります。
6W2H…When（いつ）・Where（どこで）・Who（誰が）・Whom（誰に）・Why（なぜ）・What（何を）・How（どのように）・How much（いくら）
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3.資金調達
コンセプト・事業計画を作成すれば、開業予定のサロンには具体的にどれほどの額が必要なのかが見えてくるようになります。
開業のための十分な自己資金がある場合を除いて、開業には多くの場合、融資を活用することがあります。
融資というと銀行からの融資が頭に浮かびやすいですが、必ずしも銀行からのみ融資を受けることができるというわけではありません。
融資にもいくつか種類があります。
- 銀行や信用金庫からの借入
- 日本政策金融公庫
- 自治体の制度融資
- 国や地方自治体の助成金、補助金
このうち新規開業には日本政策金融公庫がおすすめです。
理由は以下の2点です。
- 創業者への融資を積極的に行ってくれること
- 公的融資なので民間の金融機関より低金利での借り入れが可能
▼日本政策金融公庫のホームページ
https://www.jfc.go.jp/
ただどの融資でももちろんメリットとデメリットはあります。
自分に合った方法かどうかよくチェックしてから利用するのがポイントです。
特に国や市町村の助成金・補助金の制度は、それぞれに利用可能な条件が異なりますが、できるだけ有効的に活用するのがおすすめです。
また融資を受ける際は、開業資金だけでなく、運転資金も考慮しておくことをおすすめします。
そして資金調達は融資以外にも方法があります。
- 家族や親族から金銭的支援を受ける
- 制度融資を利用する
- ローンやリース契約を利用する
- リース店舗を利用する
「銀行で融資が受けられなかった」「身内からの資金援助は期待できない…」という方でも、日本政策金融公庫を利用すると資金調達ができる可能性もあります。
個人事業主も利用可能なので、個人で独立してサロン経営も参考にできます。
▼日本政策金融公庫
https://www.jfc.go.jp/
資金調達と意味合いは少々異なりますが、あらかじめ店舗の内装や希望の設備を整えてもらい、作成にかかった費用をリース料金として支払う「リース店舗」という方法があります。
月々の支払いになるため、初期費用を抑えられる上、リース会社がメンテナンスや整備をしてくれるメリットもあります。
ただリース店舗は居抜き物件の一種なので、「新品の設備を使いたい」「一から内装にこだわりたい」という方には不向きです。「事前の多額の資金調達は困難」「初期費用をとにかく抑えたい」という方にとっては魅力的だといえます。
事業計画書を作成した上で、大幅な資金調達が必要になることも考えられます。
あまりに高額な資金調達が必要になる場合は、事業計画書自体を見直し「本当にそれだけの資金をかける必要があるのか」を現実的に検討してみることが重要です。
また、物件選びはインスピレーションだけで決めることは避けましょう。
魅力的な物件はテナント料（家賃）も高く高額な費用がかかりやすいため、アクセスの良さや敷金・礼金などを踏まえながら慎重に選ぶことがおすすめです。
4.物件
資金調達ができたら、サロンのコンセプトや事業計画書に合わせて物件選びをしていきます。
ターゲット（顧客）はどのような立地や物件であれば来店しやすいか、月々の支出で物件にいくらまで使えるのかを考慮して選んでいくことが重要です。
エステサロンに適した物件といっても、コンセプトによって店舗の広さや立地条件は異なります。
例えば自宅サロンの場合は家賃・敷金・礼金の出費を抑えられますし、開店時間などの融通も効くためプライベートを重視した経営も可能です。
一方で職場であり自宅であるという環境から家族との共有スペースが減ってしまったり、仕事との住み分けが難しくなる可能性もあります。
マンションの一室を使って小規模な個人サロンを開業する場合は、隠れ家的なサロンとして展開しやすいでしょう。マンションや近隣の駐車スペースを契約できれば、車を移動手段とする顧客層の来店も期待できます。
ただしマンションの契約時には、賃貸物件でサロンを開業することについて必ず事前にオーナーや管理会社に許可を得る必要があります。
許可が得られないマンションで申告なく開業してしまうと、マンションの住民から「入居者でない人物（顧客）が頻繁に出入りしている」などのクレームにつながるおそれがあり、注意が必要です。
マンションの一室や自宅サロンよりも広さのある物件でサロンを展開したい場合は、以下のような物件を探してみると良いでしょう。
- 空中店舗（ビルの2階以上の店舗。路面店より初期投資や賃料を抑えられる）
- 路面店（人通りが多く、周知させやすい）
都市部や地方などサロンを開業する場所によって、必要な条件は異なります。
都市部であればアクセスの良さ、郊外の路面店であれば無料や低額で利用できる駐車場の有無などは十分検討したい条件です。
あとから後悔することのないように、そうした開業するエリアの顧客ニーズもあらかじめ調べておくのがおすすめです。
またどの物件でも、敷金・礼金・保証金の有無を確認しておくことは必須です。
一般的には家賃の半年から1年分を目安に見ておくと良いでしょう。
また内装を入れる場合は物件探しだけでなく、内装業者への見積りも行います。
全体の費用を確認した上で物件を決めて、初期費用を算出することが大切です。
5.設備・商材の導入
必要な設備や商材は展開するメニューによって多少異なりますが、一般的にどのようなエステサロンでも必要とされるのは以下のとおりです。
- 施術のためのエステベッド・スツール
- 施術に使用する業務用美容機器
- ワゴン
- タオルウォーマー
- ガウン・タオルなどリネン類
- 消耗品（ジェル・化粧品・コットン・消毒液）
- 冷蔵庫（ドリンクサービス・冷タオル）
- パソコン・タブレットなど予約管理等で使用する通信機器
- 書類（同意書・カルテ・契約書など）
業務用美容機器やエステ用ベッドを除く細かな備品であれば、30万円前後で揃えることができます。
エステ用のベッドは簡易的なタイプであれば数万円で手配できることが多く、電動タイプの場合は10万円を超える場合がありますので、予算や用途に合わせて選びましょう。
業務用美容機器は備わっている機能によって価格が大きく変動しますので、展開するメニューにあわせて適切に選ぶことをおすすめします。
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6.広告・集客
物件決めや設備・商材の仕入れができたら、開業も目前です。
オープン日に向けて事前に戦略的に広告宣伝を行い、集客をおこないます。
タイミングとしては物件が決まり次第、オープンの1ヶ月前を目安に広告掲載をスタートし予約受付できる状態にして告知できると良いでしょう。
「告知が遅すぎた」「広告をそもそも出していなかった」などの理由で毎日閑古鳥が鳴く…というようなことのないよう入念に準備しておく必要があります。
集客方法には以下のようなものがあります。
- ポータルサイトへの掲載
- SEO、MEO対策
- ホームページなど自社メディア運営
- InstagramなどのSNS運用
- チラシポスティング
ポータルサイトは瞬発力がある一方で、クーポンや割引を目的とした顧客が多くリピートに繋がりにくいというデメリットもあります。
並行してホームページやMEOなどの対策を行い、自社メディアで集客できる力がつくことが望ましいです。
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デジタルツールを駆使したサロン運営
DX化が進む昨今、エステサロン経営にはデジタルツールの活用が欠かせません。
エステサロンにおいて特に必要となるデジタルツールは「ネット予約」と「顧客管理」です。
エステサロンは、
- 予約制であることが多い
- 接客中で手がふさがってしまうことが多い
- コース契約など法律が絡むことが多い
- 複数回で完結する施術が多く、経過観察するためのカルテ管理が必要
など、エステサロンならではの運営上の仕組みが多く存在します。
ですがこれらの予約・顧客管理をすべてアナログで行うと、事務作業に手を取られてしまい質の高いサービスが提供できなくなってしまいます。
- 電話予約で施術中に手をとめ、サービスを中断しなければならない
- 接客中に電話に出られず、新規予約を取り逃がす
- 「予約が取りづらい」とリピーターを逃す
- カルテ記入や契約管理が手動で事務作業で残業時間が増える
こうした悪循環はサービス提供のクオリティ低下だけでなく、サロンの安定的かつ継続的な経営にも差し障ります。
特に個人サロンの場合はスタッフ数が限られているため、事務作業が満足に行えないケースもあります。
SNSを活用した予約管理をしているサロンもありますが、予約の受け答えに時間がかかることもあります。
- LINEメッセージのやり取りが大変
- ダイレクトメールの返信をするのが遅くなり、新規予約がキャンセルされてしまった
このようにせっかく顧客を獲得するチャンスがあってもタイミングを逃してしまい、他店に顧客が流れてしまう可能性もあります。
また新規の顧客ではない場合でも、「予約するのにやりとりが多くて不便」「行きたいと思った時に対応してもらえなかった」など、リピーターが離れてしまう原因にもなりかねません。
また顧客側も電話予約のみの対応になると、このような不快感をもってしまう可能性があります。
- トリートメント中に電話対応されて全然リラックスできなかった
- 予約の電話をしたのに誰も出なかった
- 営業時間外にしか電話できなくて予約がとれない…
新規の顧客だけでなくリピーターが減ってしまうことはサロン経営の危機につながります。
予約・顧客の管理を簡単に管理しやすいデジタルツールを導入すれば、こうした悩みを抱え込む必要がなくなります。
デジタルツールは履歴が残りやすいので、サロン側・顧客側にとっても確認しやすく、電話のような「言った・言わない」などのすれ違いをなくすことにも繋がります。
開業してから検討するよりも、効率良く集客を進めたいときは、デジタルツールの導入を検討してみることがおすすめです。
予約・顧客管理システム「デピザーブ」の実績
予約・顧客管理システムのデジタルツール「デピザーブ（Depserve）」は、多くのエステサロンで導入・活用されています。
ここからはシステム導入の効果やメリットを紹介します。
茨城県『Private Salon Rancho』代表 玖里原 様
茨城県で『Private Salon Rancho』の代表を務める玖里原様も「デピザーブ」の導入を決めた経営者の方の一人です。
デピザーブを利用するようになり、なんと開業当初に掲げていた年間売上目標の1.2倍を達成！
なぜより多くの顧客に通ってもらえるサロンになったのでしょうか。
玖里原様からコメントをいただきました。
導入を決めた理由
元々ポータルサイトを利用していたのですが、ポータルサイトからは予約がなかなか入らず予約のたびに手数料がかかってしまうのも気がかりでした。管理画面も使いづらかったですし。
そのためポータルサイトではないWEB予約の必要性を感じていたところデピザーブに出会い、導入してみることにしました。
導入後の変化
デピザーブを導入して自社メディアの運用を始めてから、月間の予約数がポータルサイトを利用していた頃と比べて50件ほど増加しました。
デピザーブをメインに切り替えてからはお客様からの反応も良く、画面の見やすさや回数券の残りが確認できる点が好評です。
会員登録が不要でWEB予約できる手軽さも、お客様にとって予約しやすさのポイントのようです。
男性をメインターゲットにしているサロンなので、利便性や快適さがお客様のニーズとマッチしています。
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東京都『ビューティアポセカリースパ by Davines』マネージャー 近藤 様
新宿伊勢丹の化粧品フロアに位置する『ビューティアポセカリースパ by Davines』は、コンフォートジャパン初の脱毛サービスを提供する直営サロンです。
デピザーブを導入したことでお客様とサロンにどのようなメリットが生まれたのか、 責任者である近藤マネージャーにインタビューしました。
導入後のメリット
お客様にとっては夜の遅い時間でも思い立った時にいつでも予約を取ることができます。
WEB予約を使ったことがない方でも便利だと利用いただいており、今では約9割の方がWEB予約でご予約を取ってくださっています。
店舗側も予約受付の人員を割く必要がなく、ご来店前にしっかりと準備をしてお客様をお迎えできるので顧客満足度にもつながっていると思います。
スタッフ・部屋・機械の空き状況を一括管理できて便利です。
導入後の費用対効果
1店舗あたり月9,000円からという費用を考えると、費用対効果は非常に高いです。
仮に月間200名のお客様が来てくれるとして、電話予約の対応に1人5分かかるとしたら200名×5分＝1,000分（16.7時間）です。
つまり1ヶ月のうち16時間は、その時間施術に入れなくなってしまいます。
時給1,200円のスタッフで換算すると、1ヶ月あたり36,000円が予約対応だけにかかっている計算になります。
当然ですが、予約受付に人を入れようとしたらその金額では済まないので、価格以上の価値はあると思っています。
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栃木県『キガルモ』店長 青柳 様
栃木県宇都宮市で新規メンズ脱毛サロンをオープンした『メンズ脱毛ギガルモ』でも、業務効率の改善を目的にデピザーブを導入しLINE連携機能を活用しています。
店長を務める青柳様にお話を伺いました。
導入を決めた理由
元々は無料の予約システムを使っていましたが、予約に関する細かい設定ができなかったり作業に時間を取られてしまうことが多く不便を感じていました。
予約情報をもとに顧客管理ができる点が決め手となり、デピザーブの導入を決めました。
顧客情報を活用してメッセージ配信を行っていきたいと考えていたので、そのニーズにもマッチしていました。
導入後の変化
今やほとんどの人がLINEを利用しているので、LINEで予約確認やメッセージがすべて行えたらいいなと思っていました。
デピザーブにはLINE連携機能があるので、迷わず利用しました。
スタッフとお客様にLINE登録してもらえるようロールプレイング（実演練習）を行い、お客様にLINEでの予約状況の確認方法やお得情報の配信があることをお伝えしています。
その結果、新規のリピート率が80％を超えました！
店舗としても電話の予約対応を約95％もカットできたので、生産性向上につながりました。
リマインドメッセージや再来店を促すメッセージもすべてLINEで行っているのですが、メール等に比べてメッセージの開封率が高いためか以前よりもお客様の継続率が良いように感じます。
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山梨県『Links』代表 稲木 様
山梨県でエステサロン『Links』のオーナーエステティシャンである稲木様も、デピザーブ導入によりお客様のリピート率向上につなげた実績をお持ちです。
どのようにして顧客の定着を成功させたのか、コメントをいただきました。
導入を決めた理由
紹介がきっかけで導入しましたが、導入を決めるにあたり何社か予約管理システムを比較しました。
元々は無料の予約システムを利用していたのですが、売上やコース、カルテなどの情報を別々に管理する必要がなく、同じシステム内で完結できることを魅力に感じ、デピザーブに決めました。
サポートもしっかりしていますし、一番の理由は何よりサロンの仕事を理解してくださっていることです。
今後システムがますます使いやすくなることも期待できたので、デピザーブを導入しました。
導入して良かった点
お客様の施術や接客はもちろん、売上を管理したり支払い処理をしたり、情報収集や営業活動など、サロンを経営するうえでやるべきことはたくさんあります。
限られた時間を有効に活用し、お客様に「来たい」と思ってもらえるサロンにするためにサービスの質を上げることを意識しました。
デピザーブの導入で予約管理やカルテの管理に時間を割くことが減ったおかげで、それが実現できたと思っています。
次第に販促や広告に力を入れなくても毎日予約で埋まるようになり、初回クーポンを目的としていたお客様の囲い込みにも成功しました。
導入して1年で売上も3倍に伸びたので、導入して良かったです。
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京都府『脱毛専門サロンfor epi』代表 HARUNA 様
京都府の『脱毛専門サロンfor epi』を経営するHARUNA様は、前職でサロンの本部で店舗管理の経験をお持ちでした。
エステティシャンの本来のお仕事である「お客様を綺麗にする」施術をすることに集中できるよう、顧客管理システムの導入を検討していました。
導入を決めた理由や導入後の変化について、お話を伺いました。
導入を決めた理由
予約管理や電話応対、問い合わせ対応などエステサロンの現場は意外にも事務作業が多いです。
エステティシャンの本業は事務作業ではなく施術ですから、現場が施術に専念できる環境にしたいと考えていたため、管理システムの導入はマストでした。
他社のシステムも調べましたが、エステサロンに特化していて現場のことを一番考えられていたのがデピザーブでした。
美容機器メーカーが開発している安心感もあり、お客様とサロンでコース契約管理ができるのも導入の理由です。
導入後の変化
元々は現場の業務負荷を減らして生産性を向上させることが目的で導入しましたが、新規のお客様の集客にもつながりました。
集客面でもデピザーブなしでは成功できていなかったです。
導入してみてわかったのは、夜間の予約が思いのほか多いということでした。
もし電話やメッセージで受け付けていたら夜中に予約するお客様の来店機会を逃していたでしょうから、集客において予約受付が24時間稼働していることは大事だなと実感しました。
その効果もあって現在オープン1ヶ月ほどですが、既に予約は160件オーバーです。
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エステサロン特化型の予約・顧客管理システム
デピザーブは、エステサロンに特化して開発された自動予約管理システムです。
予約だけでなくカルテや回数券などを含む顧客情報の管理ができるためサロンの現場における多様な事務作業の負担を大幅に軽減します。
売上情報も管理することができ、複数店舗の状況まで一括で確認・管理できるためサロン経営の数値管理にも役立ちます。
顧客のUI・UXにもこだわり、ホットペッパービューティーと連携可能で、LINEからの予約も可能です。
自動メール配信機能も搭載され、リマインドメールやフォローDMを送ることができるためリピーターの再来店を強化する戦略もシステムで完結します。
デピザーブはサロンの開業にあたって複雑・煩雑になりやすい情報管理を一元化しているため、かゆいところに手が届く予約管理システムです。
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まとめ
エステサロンの開業に資格は必要なく、順を追って準備していけば誰でもオーナーとしてサロンを経営できます。
その一方で競合となるサロンも多いため、安定してサロン経営を継続するためには入念なマーケット調査をおこない慎重に開業準備を進める必要があります。
サロンのコンセプトを決める段階から情報収集を怠らないことが重要です。
無事開業できたとしても、運営面に不足があれば集客に失敗して「新規顧客の獲得ができない」「リピーターがつかない」などの困難に直面する可能性があります。
情報社会の現在、SNSや自社メディアをうまく活用してサロンイメージを構築したり集客につなげることも可能です。
集客はサロンを認知してもらうだけではなく、「メニューは魅力的かどうか」「予約がしやすいかどうか」にもこだわり、実際の来店までの障壁を一つひとつ減らしていくことが重要です。
様々な分野でデジタル化が進んでいくなか、システムや技術を活用し、時代にマッチしたサロン運営・経営をしていくことが、エステサロン開業後に生き残っていく鍵となるでしょう。
このコラムの執筆者
